DI（景気動向指数）とは？景気判断の指標を解説

DI（景気動向指数）とは？景気判断の指標を解説

DIとは

– 景気動向を映す鏡DIとはDIとは、景気動向指数とも呼ばれる「Diffusion Index（ディフュージョン・インデックス）」の略称です。私たちの暮らしと密接に関わる景気の状況を、様々な経済指標を基に読み解くために用いられる指標の一つです。では、DIはどのように算出されるのでしょうか？まず、景気に敏感に反応する経済指標を複数選びます。例えば、企業の生産活動や消費者の支出に関する指標などが挙げられます。次に、これらの指標が前の期間と比べて「上昇した」か「下降した」かを調査します。そして、上昇した指標の割合をパーセンテージで表したものがDIとなります。DIは0%から100%の範囲で表され、その数値が景気の良し悪しを判断する一つの目安となります。DIが50%を上回ると、景気は良い方向に向かっている、つまり景気拡大を示唆します。反対に、50%を下回る場合は、景気が悪化の方向に向かっている、つまり景気後退を示唆すると解釈されます。DIは、多くの経済指標を総合的に判断することで、景気全体の動向を把握できるという利点があります。ただし、DIはあくまで景気の現状を示すものであり、将来の予測をするものではないという点に留意が必要です。

DIの算出方法

景気の様子を表す指標の一つにDIというものがあります。DIは、様々な経済指標が、前の期間と比べてどのように変化したのかを調べることで算出されます。
例えば、工場でモノを作っている業界の景気を調べたい場合は、「新しく製品やサービスの注文を受けたか」「実際にどれくらい製品を作ったか」「作った製品をどれだけ出荷できたか」「製品の在庫はどれくらいあるか」「従業員数は増えたか減ったか」といった指標を見ていきます。
これらの指標を一つずつ見ていき、前の期間と比べて数値が大きくなっていればプラス1点、変化がなければ0点、小さくなっていればマイナス1点として記録していきます。そして、最後に全ての指標の点数を合計し、指標の数で割ることでDIを計算します。
例えば、全部で10個の指標を使い、そのうち7個の指標で数値が上がり、2個の指標で数値が変わらなかったとします。残りの1つの指標では数値が下がった場合、DIは(7 x 1 + 2 x 0 + 1 x -1) ÷ 10 = 0.6となり、60%と表すことができます。

DIを見る上での注意点

景気動向指数（DI）は、多くの企業を対象に景気に関するアンケート調査を行い、その結果を集計して算出される指標です。景気が良いと感じている企業が多いほどDIの数値は高くなり、景気が悪いと感じている企業が多いほどDIの数値は低くなります。

DIは、景気全体の良し悪しを大まかに把握する上で役立つ指標ですが、DIだけを見て景気を判断するのは適切ではありません。なぜなら、DIはあくまでもアンケート調査の結果を数値化したものであり、景気の現実を完全に反映しているわけではないからです。

例えば、企業の業績が好調であっても、将来の景気に不安を感じてDIの値が低くなることもあります。逆に、企業の業績が悪化しているにもかかわらず、政府の経済対策に期待してDIの値が高くなることもあります。

さらに、DIは過去のデータに基づいて計算されるため、将来の景気を正確に予測できるわけではありません。過去の景気動向を参考に将来を予測することはできますが、経済状況は常に変化しており、過去の傾向がそのまま当てはまるとは限らないからです。

DIはあくまでも景気の動きを把握する上での一つの目安として捉え、投資などの重要な判断を行う際には、他の経済指標や経済ニュースなども参照しながら、総合的に判断する必要があります。

DIの種類

経済の動きを把握する上で欠かせない指標であるDI（景気動向指数）には、調査対象や目的によって様々な種類が存在します。ここでは、代表的なDIについて詳しく見ていきましょう。

まず、日本の製造業の現状を把握する上で重要な指標となるのが「製造業DI」です。これは、全国の製造業者を対象に、生産や受注、在庫などの状況を調査し、その結果を指数化したものです。製造業は日本経済の基幹を担っているため、このDIの動向は、景気全体の先行指標として注目されています。

次に、企業の経営者心理を反映した指標として「日銀短観」があります。これは、日本銀行が四半期ごとに実施する「全国企業短期経済観測調査」の結果をまとめたもので、企業の景況感や先行き見通しを把握することができます。製造業だけでなく、非製造業も含めた幅広い業種を対象としている点が特徴です。

さらに、消費者の心理状態を把握する上で重要な指標となるのが「消費者態度指数」です。これは、全国の世帯を対象に、暮らし向きや収入、支出に関する意識調査を行い、その結果を指数化したものです。消費者の心理は、将来の経済活動に大きく影響するため、このDIの動向は、景気全体の動向を占う上で重要な手がかりとなります。

このように、DIには様々な種類があり、それぞれ異なる側面から景気を捉えています。複数のDIを比較検討することで、より多角的に景気を分析し、今後の動向を予測することができます。

DIを活用した景気判断

景気の動向を占う上で、様々な経済指標が用いられますが、その中でもDIは景気が拡大局面にあるのか、あるいは後退局面にあるのかを判断する材料の一つとして活用できます。

DIは「Diffusion Index」の略称であり、景気動向について調査対象とした項目のうち、景気が「良い」と回答した企業の割合から「悪い」と回答した企業の割合を差し引いて算出されます。

具体的には、DIの値が50%を上回って推移している場合は、景気が拡大期にあると判断されます。この時期は、企業の業績が向上し、設備投資や雇用も増加する傾向にあります。

一方、DIの値が50%を下回って推移している場合は、景気が後退期にあると判断されます。この時期は、企業の業績が悪化し、設備投資や雇用も減少する傾向にあります。

ただし、DIはあくまで景気の動向を示す指標の一つに過ぎません。景気を正確に判断するためには、DIだけでなく、他の経済指標や経済ニュースなども参照し、総合的に判断することが重要です。